次世代リーダー発掘・育成に課題が５割｜「CHRO100人調査」

株式会社日本経済新聞社人財・教育事業ユニットと人事コンサルティングの株式会社ワークス・ジャパンは、2024年11月、東証プライム上場企業、または従業員数1000名以上の企業の最高人事責任者（CHRO）及び人事担当役員を対象に「CHRO100人調査〜人的資本経営の実現に向けて」の調査結果をまとめましたのでご報告いたします。

※詳細は本ページ下部＜2024.11｜CHRO100人調査〜人的資本経営の実現に向けて＞
よりダウンロードいただけます。

【調査概要】

・調査対象
従業員数1,000名以上、または東京証券取引所プライム上場企業の最高人事責任者（CHRO）及び人事担当役員の方
・調査期間
2024年8月19日～2024年9月6日
・調査方法
インターネット調査
・回答数
108名
・調査主体
日本経済新聞社人財・教育事業ユニット／株式会社ワークス・ジャパン
・調査実施機関
日経リサーチ

◆　TOPICS

58％が「従業員が人事戦略を理解していない」と回答

今回の調査では、「あなたが考える人事戦略を十分に理解していないと感じる層」について質問。
その結果、人事部門を除く「その他従業員」という回答が58％に上り、「社内の他のCxO」という回答も37％となりました。
大手企業では従業員らに人事戦略の理解を求めるには、ハードルが高いことが浮き彫りになりました。

約3分の2が「経営戦略と人事戦略を同期済み」

「経営戦略と人事戦略を同期できていると思うか」という設問については、
「とてもそう思う」「ややそう思う」が合わせて64％に上りました。
また、企業規模別にみると従業員数が多い企業ほど、経営と人事の戦略が同期できている傾向がみられました。

「経営人材候補の育成」可視化できている企業は26％にとどまる

「経営人材の候補者育成施策の結果を可視化しているか」という設問に対して、
可視化できているのは26％にとどまり、可視化していない企業は64％にのぼりました。
経営人材の候補者育成という、経営上重要な施策の成果を可視化していない企業が多い結果となりました。

人事部門の課題「業務量が多い」が過半数

自社の人事部門について「どのような課題があるか」を聞いたところ、
「業務量が多い」が最多で50.9％となりました。
従業員数が多い企業ほど、回答率は高く10,000人以上では60.7％にも上りました。
また、「人事メンバーが戦略的視点を持っていない」「人的資本経営時代に対応したマインドセットが不十分」との回答が、
それぞれ４割を超え人事部内の人材育成に課題を感じている割合も高くなりました。